（株）電通が２３日発表した「２０１５年日本の広告費」によると、２０１５年の日本の総広告費は、前年比０．３％増の６兆１７１０億円となり、４年連続で前年実績を上回った。２０１５年の総広告費は、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック２０１４」、「２０１４ＦＩＦＡワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し微増となった。

　媒体別にみると、「新聞広告費」（前年比６．２％減）、「雑誌広告費」（同２．３％減）、「ラジオ広告費」（同１．４％減）、「テレビメディア広告費」（同１．２％減）を合計した「マスコミ四媒体広告費」は同２．４％減となった。「インターネット広告費」（同１０．２％増）は、スマートフォン・動画・新しいアドテクノロジーを利用した広告が堅調に伸長し、全体をけん引した。「プロモーションメディア広告費」は同０．９％減だったものの、屋外広告、ＰＯＰ、展示・映像ほか、は増加した。テレビメディア広告費のうち、衛星メディア関連は同１．５％増となった。

　業種別（マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く）では、全２１業種中６業種で増加。主な増加業種は、「精密機器・事務用品」（前年比９．７％増、腕時計、万年筆）、「情報・通信」（同５．１％増、オンラインゲーム、オンラインショップ）、「エネルギー・素材・機械」（同４．１％増、ガス会社、電力会社）、「食品」（同２．７％増、通販系サプリメント、健康食品）、「交通・レジャー」（同２．２％増、会員制スポーツクラブ、レジャーランド・テーマパーク）など。

　主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」（前年比１５．５％減、オーディオソフト、人気キャラクター系玩具）、「自動車・関連品」（同１１．０％減、軽自動車、セダン、２ＢＯＸ）、「飲料・嗜好品」（同８．２％減、缶コーヒー、第３のビール）、「家電・ＡＶ機器」（同８．１％減、コーヒーメーカー、空気清浄機、液晶テレビ）、「家庭用品」（同７．３％減、機能性マットレス、家具、機能性フライパン・鍋）など。

　通販系の減少業種では、「化粧品・トイレタリー」（同３．８％減）で通販女性用ラインナップ化粧品、シャンプー＆リンス・コンディショナーなどが減少した。「ファッションアクセサリー」（同２．８％減）では、貴金属・アクセサリー、婦人服、機能性肌着などが減少。「金融・保険」（同２．８％減）では通販系医療保険、クレジットカードなど、「流通・小売業」（同２．０％減）では、通信販売が減少した。