（株）ＣｙｂｅｒＺが２０日発表したデジタルインファクトとの共同調査「スマートフォン広告市場動向調査」によると、２０１５年のスマホ広告の市場規模は、前年比１２３％の３７１７億円となった。市場規模は前年を上回ったものの、伸び率（１４年は同１６２％）は鈍化した。

　同調査ではスマホ広告を「検索連動型広告」「ディスプレイ広告」「成果報酬型広告」に分類し、年間広告出稿額を推計した。調査の対象期間は２０１４年１月～１２月。

　２０１５年は、世代を問わずスマホ端末の利用が幅広く進み、スマホはユーザーの日常に必要不可欠な情報端末に定着。オンライン上のビジネスを展開する多くの企業に、スマホがメインチャネルとして位置づけられるようになった。ただ、スマホビジネスは安定成長期へと移行。スマホ広告の需要にも変化があり、新しいメディアや広告フォーマット、広告商品に注目が集まった。

　スマートフォン広告を商品別で見ると、ソーシャルメディア向け広告や動画広告の需要拡大がけん引した。ディスプレイ広告の市場規模は、同１３５％の２２２５億円で、全体の約６割を占めた。検索連動型広告市場は同１１５％の１３８０億円、成果報酬型広告市場は同７０％の１１２億円となった。

　ディスプレイ広告は、ソーシャルメディア向け広告商品が充実。動画やインフィード広告など、スマホの特性を活かした広告商品が投資意欲を高め、前年に引き続き高水準の成長率となった。一方、大手広告主のプロモーション目的の変化や、手法の高度化などにより、ディスプレイ広告の出稿先媒体や広告フォーマットに対する嗜好の変化も見られた。

　動画広告は、スマホユーザーの動画視聴が定着しこと、スマホならではの効果的な表現方法できる広告商品が数多く台頭したこと、ソーシャルメディアでの動画プロモーションの活性化などにより、同２７２％に伸長した。

　ゲームアプリやＥＣサービス運営者などの広告主は、これまで新規ユーザーの獲得を目的にスマホ広告を活用してきたが、新規ユーザーの需要が一巡したことから、現在はいかにして既存ユーザーとの関係性を深め、収益を高めていくかに関心が高まりつつある。スマホ広告技術の伸展により、新規ユーザーの導線を確保し、広告主が求めるユーザーとのコミュニケーションが可能となる「リエンゲージメントディスプレイ広告」が登場。大手広告代理店などを中心にリエンゲージメントディスプレイ広告商品が提供され、広告主への提案を強めている。

　１６年のスマホ広告市場は、ユーザーのコンテンツ消費に合わせた広告商品の拡充が進み、同１２２．２％の４５４２億円と予測。１６年以降は、成長率が徐々に緩やかになりつつも二桁成長を維持し、２０年には１５年の約２倍となる７５２７億円に拡大すると予測した。