「ショッピングサイト」での購入が３７％

　同調査の対象は通信販売事業者、食品関連企業、生協、食品小売事業者、食品卸など。専門研究員によるアンケート調査・電話取材・文献調査などを併用した調査で、調査期間は２０１８年４～６月。

　近年インターネット通販を中心に、通信販売で商品を購入するという購買行動が一般化。食品については本来、実際に自分の目で商品を確かめて購入したいというニーズが底堅いが、最近では通信販売で購入するケースが増え、年々定着してきている。

　こういった背景もあり、１７年度の国内食品通販市場規模は、小売金額ベースで前年度比３％増の３兆５９８５億円に達する見込みで、今後さらに拡大する見通しとなっている。チャネル別では、「生協（班配＋個配）」が構成比３９．６％を占め、次いで「ショッピングサイト」が同３７．２％、「食品メーカーダイレクト販売（直販）」が同１６．５％と続いている。

時短ニーズの高まりでミールキットの利用拡大

　さらに１７年度の傾向として、ミールキットの利用が拡大。有職主婦が増加する中、調理の簡便化・時短ニーズが高まり、これを満たす食品として人気が高まっている。この分野で先行するオイシックスでは、ミールキット「Ｋｉｔ　Ｏｉｓｉｘ」を展開し、定期購入コースを中心として新規会員が予想を上回る勢いで増加している。同社では、料理の手間を省きつつ、具材カットや炒めるなどの調理工程を残すことで、家事をサボっている感覚を持たないで済むことが、多忙な女性に支持されている理由だとしている。

　今後の食品通販市場については１８年度以降、概ね２～３％台の伸長率で推移すると予想。２１年度の国内食品通販市場規模は、小売金額ベースで４兆１３５億円になると予測している。チャネル別では、市場を牽引するショッピングサイトが約５％台のペースで成長した場合、１９年度には生協を抜いて、ショッピングサイトが首位になるだろうと予想している。

　その一方で、ネットスーパーなどチャネルによっては、人手不足と配送コスト上昇が市場成長のブレーキとなる可能性もあり、人手がかかる「自宅まで商品を届ける通販」というビジネスモデルに対し、いかに打開策を見出すかが問われている。